ヘルメット下のタオルはOKか?

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ヘルメットについて教えてください

さの
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ヘルメットの基準も知っておきましょう

ヘルメットの種類

ヘルメットの種類には、つば付き、つばなし、クリアバイザー付き、シールド面付きなどがあります。つば付きは日除けや落下物から顔を保護する効果がありますが、視界が狭くなる可能性もあります。つばなしは視界が広くなりますが、顔の保護は劣ります。クリアバイザー付きは上方視界を確保できますが、重量が増加します。シールド面付きは目や顔を飛来物から保護できますが、暑苦しくなる可能性もあります。防災用折りたたみヘルメットというのがあります。これはコンパクトに収納できますが、耐衝撃性や耐熱性は劣りますし、あくまでも防災用ですので現場で使用するのは不可です。

ヘルメットの材質には、ABS製、PC製、FRP製、PE製などがあります。ABS製は電気絶縁特性やマーキング加工特性に優れていますが、耐熱性に劣ります。PC製は電気絶縁性や透明性に優れていますが、耐薬品性に劣ります。FRP製は耐熱性や耐候性に優れていますが、電気作業には使えません。PE製は耐電性や耐薬品性に優れていますが、耐熱性に劣ります。各材質の特性を考慮して、作業内容や環境に合ったヘルメットを選びましょう。

さらに、ヘルメットの使用期限には注意しなければなりません。ヘルメットは日光や温度変化などの影響で経年劣化します。そのため、定期的に外観や内装品を点検し、異常があれば交換する必要があります。また、異常が認められなくても、材質ごとに定められた耐用年数を過ぎたら交換しなければなりません。ABS製やPC製は3年以内、FRP製は5年以内とされています。使用期限を過ぎたヘルメットを使うと、頭部の保護機能が低下し、事故の際に重大な傷害を負う恐れがあります。

  • PC(ポリカーボネート)、PE(ポリエチレン)、ABS(アクリロニトリルブタジエンスチレン)等の熱可塑性樹脂製ヘルメット使用開始から3年
  • FRP(繊維強化プラスチック)等の熱硬化性樹脂製保護帽使用開始から5年
  • あごひも、着装体などの内装品使用開始から1年

点検する際には、帽体や着装体・あごひも、衝撃吸収ライナーなどの部分に破損や変形がないかを確認しましょう。また、一度でも衝撃を受けたヘルメットは見えない部分で破損している可能性があるため、交換するようにしましょう

ヘルメットの使い方

ヘルメットは命を守る大切な道具です。ヘルメットを使用する際は、以下の点に気を付けましょう。

  • ヘルメットは頭部全体を覆うように正しく着用する
  • ヘルメットのサイズ調整機能を利用して、頭部との適切な隙間を確保する
  • ヘルメットの内装品やアクセサリーは専用品を使用しましょう。
  • ヘルメットの下に帽子やタオルなどを被らない
  • ヘルメットに穴を開けたり、塗装したり、刻印したりしない
  • ヘルメットに衝撃を与えたり、高温や直射日光にさらしたりしない
  • ヘルメットは清潔に保ち、汚れたら水や中性洗剤で洗う

さらに、ヘルメットの法令上の位置づけについても理解しておきましょう。建設現場での作業では、労働安全衛生法や労働安全衛生規則などで、ヘルメットの着用が義務付けられています。また、ヘルメットは「保護帽の規格」( 昭和50年労働省告示第66号 ) により、必要な構造や性能が定められており、型式検定を受けて合格したものでなければ使用できません。

ヘルメット下のタオルはOKか?

ヘルメットの下にタオルを巻くという姿を見かけることがあります。安全に厳しいゼネコンなどでは禁止にしているところもあります。

保護帽の規格にもあるように、ヘルメットの品質は厳密な試験方法で合格したものでなければなりません。この試験においてはタオルを巻いた状態を想定していません。要するに、試験方法と同じ使い方でないと性能は担保できませんということです。タオルなどの干渉物があるとそこに空間が出来てしまうので、墜転落時に柱などの障害物にぶつかるとその衝撃でズレてしまい、最悪の場合、頭から外れてしまう危険性ことがあるのです。そのためこの行為を禁止しているのです。

しかし試験方法にはないだけで、法律では「タオルを巻いたり帽子をかぶってはいけない」という事は明記されていません。よって、あくまでも企業の考え方という立ち位置になります。

「良いかダメか」と聞かれたらダメと言わざるを得ません。良いという根拠がありませんので。しかしタオルがないと夏の暑いときには、汗がダラダラ垂れることで視界を遮ってしまうという危険もあります。墜転落の危険がない作業なら、タオルを巻いてもいいのか?など、いろいろと議論が必要ですね。安全基準はあくまでも最低基準です(安全に対する考え方を参照してください)。より安全な対策とは何かを、会社や業者・職人ともよく話し合って企業としての考え方を整理してみてください。

安全に関する研修や、業者会・安全大会での講演等も承ります。業者会・安全大会では、先に現場を見せていただければ、その評価を踏まえてお話しします。
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